今まで医師として活躍してきた経験をもとに開業を考える医師が、独立する前に知っておきたい基本的な知識を解説します。実際に始めるまでにかかるスケジュールや費用、そして本当に開業して年収が増えるのかも知っておきましょう。
開業を始める前に準備しておかなければいけないことはたくさんあります。大まかなスケジュール感は下記に分けられます。
1年前からは主にコンセプトや開業地の候補検討などの下準備を進めます。開業を検討し始めた早い段階にて保健所などへの相談も必要です。
手続き自体は直前で大丈夫なのですが、準備ができた段階でクリニック名が使えないとなれば大変なので、あらかじめ相談しておかなければいけません。
具体的に開業地が決まれば、開業半年ほど前から資金の調達をした上で内装工事や医療機器の相談などを進めます。3ヶ月前では求人採用や機器発注など、実際に開業するクリニックが形になる準備が中心です。
スムーズに進めるためにはまだ開業するかどうか決めかねている段階から、開業をサポートしてくれる会社への相談が大切です。
開業費用は診療科目によっても変わってきます。特に大きく費用がかかるのは医療機器で、脳神経外科で場合によっては1億円もの費用が必要になるケースも。
反対に費用があまりかからないのは心療内科や精神科と皮膚科で、1千万円以下で開業できる場合もあります。他の診療科目では基本的に1千万円から3千万円ほどの間です。
他にも広告費用や内装費前家賃などが数千万円単位で必要です。
大きな金額ではありますが、必ずしも自己資金を多めに用意していなければいけないわけではありません。開業サポートの企業などに相談し、ローンの斡旋などを受けて備えるのがおすすめです。
開業医と勤務医では年収に大きな違いがあります。全体的な平均で考えると開業医のほうが年収は大きくなり、平均的には1千万円以上もの差がつきます。
しかし開業すれば必ずそれだけの年収を稼げるわけではありません。
きちんと患者を集めて経営を安定させられないと、反対に勤務医よりも年収が少なくなってしまいます。
また休日も開業医ではあまり自由に休めないケースが基本です。しかし他に医師を雇ってシフト制で担当すれば、自分がクリニックにいなくても問題ありません。年収も休日も経営状況によって大きく変わってきます。
絶対に必要となる資格は医師免許のみ。また医師免許を取得さえしていれば、年齢や医師としての勤務年数などは関係なく、クリニックを開業することができます。
その上で、「医療経営士」「医業経営コンサルタント」「病院経営管理士」といった資格を持っていると、病院経営によりプラスになるでしょう。そのほかんも「防火管理者」も院長自身が務めるのが望ましい資格もあります。
クリニック開業にあたり、必ず必要となるのが所轄の保健所に提出する「診療所開設届」。その上で保険診療を行うためには、この開設届を含めた必要書類を所轄の厚生局に提出し、「保険医療機関指定申請」を行わなければなりません。
また、個人事業主としてクリニックを開業する際には所轄の税務署に「開業届」を提出。金融機関の口座開設や借入を行う際には、この開業届のコピーが必要になります。その他にも、クリニックの規模や業態、設置する医療機器などに応じて届出が必要になります。
クリニック開業のコンサルを選ぶ際、「料金や支援内容を確認する」「実績を確認する」「無料か有料かを確認する」「コンサルの質を確認する」「担当者の質を確認する」などが大切です。コンサル会社だけでなく、担当者との相性やスキルによっても大きく左右されます。そのため複数の会社を選び、問い合わせや相談などを行いながら担当者の技量を見極めるようにしましょう。クリニックの理念や院長の考えを理解してくれるコンサル会社・担当者がおすすめです。
クリニックを新規開業する平均年齢は41歳~43歳ほどです。またクリニックを開業する最適な年齢は30代後半~40代前半と言われています。年齢が若いほど返済期間が長くなるので融資が受けやすく、もしクリニック経営に失敗したとしても再就職しやすいといったメリットがあるでしょう。一方、年齢を重ねて開業すると勤務医時代に人脈が作れるため開業後にも相談がしやすい、知識・経験がしっかりとあるなどのメリットも。人生設計が考えたうえで、いつが開業のベストタイミングなのかを考えましょう。
クリニックを開業する際に行いたい準備のひとつに、「保険について検討する」ということが挙げられます。これは、クリニックを開業し、経営していく上では「休業リスク」「災害リスク」「就業不能リスク」「訴訟リスク」など、考えられるさまざまなリスクへの対策を行っていくためです。そのためにも、加入を検討したい保険としては「休業補償」や「火災保険」、「生命保険」、「医師・医療施設賠償責任保険」の4種類が挙げられます。
クリニックを開業する際には医療機器を揃える必要があります。この際、リースを利用するか購入するかを迷ってしまう方も多いかもしれません。 例えばリースの場合には初期費用を抑えられる・新しい機器への乗り換えが用意であるなどのメリットがありますし、購入する場合には必要なのは購入費用のみである点や、経費計上ができるといったメリットがあります。ただしそれぞれにデメリットがありますので、リースか購入かをしっかりと検討した上で医療機器の導入を行う必要があるといえるでしょう。
医療機器はリースと購入のどちらが良いのか?について詳しく見る
クリニックを開業するにあたり、事業計画書を作成することによって開業後の様々なリスクを回避することに繋がります。例えば開業後に支出が想像以上に増えて資金ショートに繋がったり、収入が思ったよりも得られずに運営が危ぶまれたりするリスクは、事前の事業計画によってある程度防ぐことができるでしょう。
また、銀行から開業資金の融資を受けるためにも事業計画書は欠かせません。具体的な収入・支出を見積もって、事業計画書を作りましょう。
医療機器はリースと購入のどちらが良いのか?について詳しく見る
診療圏調査とは、クリニックを開業する候補地を決めるために行われる調査のことです。例えば1日に来院患者が何人ほど見込めるかを把握するために行われ、見込み患者数によって開業のメリット・デメリットを考えます。
診療圏の設定は、同心円で設定する方法と車での到達時間で設定する方法の2通りがあります。また、診療圏にある競合クリニックの特徴や住民からの評判なども調査することで、クリニックのコンセプトがニーズに適しているかも確認できるでしょう。
医療機器はリースと購入のどちらが良いのか?について詳しく見る
クリニックの診療科や規模によって違いはありますが、クリニックを開業するなら物件探しのほかに設備・システムの準備も必要です。開業後、スムーズに診療を行えるようにするためにも忘れずに用意しておきましょう。
開業時に必要な設備の具体例として、医療機器や電子カルテ、これらを動かすための電気・水道インフラのほか、診察用の机やイス、待合室のソファ、ホームページなどが挙げられます。抜け漏れなく準備できるよう、チェックリストを作成・確認しながら作業するのがおすすめです。
幅広い世代がスマートフォンなどのデバイスを持つようになり、手軽にネットで情報収集ができるようになりました。クリニック探しにも必ずと言って良いほどネットでの情報収集が行われており、クリニックにとってホームページは欠かせないツールです。
クリニック開業でホームページをつくるメリットは、集患だけではありません。予約業務や採用などのさまざまな面で利点を得られるので、依頼時のポイントとともに知っておきましょう。
クリニック開業時にホームページをつくるべき理由とは?について詳しく見る
ここでは、開業時に考慮すべき内装の基本や、患者様に安心感を提供するデザインのポイントについて紹介しています。内装は、クリニックを開業するうえで、患者の第一印象を決定づけ、クリニックのブランドイメージを高める重要な要素のひとつ。色使いから照明、家具の配置に至るまで、患者様が快適に過ごせる内装の工夫についてまとめました。
クリニック開業時に押さえておきたい内装のポイントについて詳しく見る
2024年の診療報酬改定は、医療、介護、予防の一体化を目指すトリプル改定として注目されています。このページでは、トリプル改定がどのように医療サービスの提供を変えるのか、その背景、目的、そして医療機関が直面する主な変更点を解説しています。改定の主なポイントを把握し、適切な準備と対策を立てるための具体的な対策もまとめました。
2024年におこなわれる診療報酬改定のトリプル改定とは?について詳しく見る
クリニック開業にあたっての挨拶回りは、地域社会との良好な関係構築に不可欠です。挨拶回りの重要性や実施すべきターゲット、タイミングやマナーについてまとめています。地元の医療機関、行政、地域団体への適切なアプローチ方法を把握し、クリニック開業後の運営をスムーズに進めるための準備をしておきましょう。
クリニック開業時の挨拶回りで気を付けることは?について詳しく見る
医師会への加入はクリニック開業の重要な決断の1つです。このページでは、医師会の基本的な役割から加入のメリットとデメリットまで、開業医が知っておくべき情報をまとめました。医師会が提供する専門的な教育機会、政策への影響力、そして倫理的サポートなど、加入が医師のキャリアに与える影響を掘り下げて説明しています。
クリニック開業にあたり、資金調達は欠かせない要素です。適切な資金調達方法を理解することで、開業資金を効率よく集め、経営の安定を図ることができます。資金調達の方法を知っておくことで、返済負担を軽減し、事業の成長をサポートするための重要な手段となります。資金調達が成功すれば、開業後のキャッシュフローも改善し、安心してクリニックの運営や診療に専念できるでしょう。
クリニック開業時にオンライン診療を導入するメリットとデメリットを詳しく解説。オンライン診療とは、インターネットを通じて医師と患者がリモートで診療を行う方法です。通院不要で患者の利便性を高め、感染リスクを低減しますが、技術的なトラブルや診療範囲の制限もあります。
クリニック開業時からオンライン診療にも対応すべき?について詳しく見る
クリニック開業時のスタッフ研修は、スムーズな運営と患者満足度の向上に不可欠です。研修スケジュールの立て方、業務フローや接遇マナー、医療機器操作、診療シミュレーションなどの内容を紹介。さらに、院内感染対策研修やスタッフ定着率を高める方法についても解説します。
クリニック開業時には、スタッフの労働環境を適切に整備することが不可欠です。労働時間の管理、快適な職場環境の整備、人材の定着施策、メンタルヘルスケアなど、働きやすいクリニックを実現するための方法を解説します。
クリニック経営では、財務管理が医院の安定と成長を支えます。貸借対照表は資産・負債のバランスを示し、損益計算書は収支を明確にし、キャッシュフロー計算書は現金の流れを把握するために不可欠です。支払い能力や安全性の指標を用いることで、経営の健全性を判断できます。さらに、分析を活用し、改善策を講じることで医院の持続的な発展を目指しましょう。専門家と連携しながら、地域医療に貢献する強い経営基盤を築くことが重要です。
クリニックにおける経費精算システムと売上管理の活用法を解説します。経費精算システムを導入すれば、交通費や出張費の管理がスムーズになり、事務作業の負担が軽減。売上管理システムと電子カルテを連携させることで、診療データをもとに精確な売上分析が可能になります。さらに、実際の活用事例を紹介し、効率的な医院経営を支援。デジタルツールを活用し、経営の安定と成長を目指しましょう。
クリニックの外観は、患者や地域に「どんな医療機関か」を伝える重要な要素です。診療科や診療時間の明示、清潔感の維持、バリアフリーへの対応といった基本に加え、周囲との調和や安全性も大切になります。奇抜すぎない個性も差別化につながるポイントです。
クリニックの清掃は、患者様の安心感向上や院内感染防止に不可欠です。適切な清掃業者を選ぶ際には、医療機関向けのノウハウや実績、スタッフ教育の充実度、サービス内容と費用のバランスが重要です。感染対策や機器保護、業務効率化にもつながるため、慎重に選びましょう。
クリニック開業と法人化は、経営の安定性や節税、事業承継に大きく関わる重要なステップです。開業時の個人経営と、後の医療法人化にはそれぞれメリット・デメリットがあり、所得や経営規模に応じて判断が求められます。
クリニック開業にあたり、マイナンバーカード(マイナ保険証)対応は必須事項です。オンライン資格確認の導入は原則義務化されており、診療報酬や業務効率にも影響します。カードリーダー設置や補助金活用、スタッフ教育など事前準備が成功の鍵となります。
クリニック開業時におけるマイナンバーカード導入のポイントについて詳しく見る
クリニック開業前の内覧会は、認知拡大や開業後のサービス改善につながるイベントです。院長自らが率先して地域住民とコミュニケーションを取り、人となりを知ってもらうことは開業後の集患にも繋がります。成功させる事前準備をスタッフと準備しておきましょう。
クリニック開業に合わせて内覧会を行うべき?について詳しく見る
クリニック開業では診療科により必要面積が異なります。患者数・導線・設備要件を考慮し、受付・待合・検査室・スタッフエリアを配分する点が大事です。診療科別の目安広さ、家賃負担や手狭化による機会損失についても気を付ける必要があります。
クリニック開業に際し、クレーム対応をどのように行うかを考えておく必要があります。クレームの受け止め方、スタッフを守る悪質クレームへの対処法、未然に防ぐための体制づくりを考え、適切に対応できるクリニックにしましょう。
地域に根ざす医療を行うために不可欠な医療連携。病院や薬局、介護施設と協力し、患者さんに切れ目のない安心の医療を提供するための方法を解説します。連携パートナーの見つけ方から関係構築のコツまで、ヒントとなる情報をまとめました。
クリニックを開業する際、診療報酬が実際に入金されるまで約2ヶ月のタイムラグが生じることを理解しておく必要があります。この収入のない期間は、人件費などの経費支払いによってキャッシュフローが悪化しやすいため、十分な運転資金の事前確保が不可欠です。
クリニック開業前に診療報酬の支払いスケジュールを意識するについて詳しく見る
クリニック開業にあたり、警備会社と連携したセキュリティ対策は、安全な環境を築く上で欠かせない要素です。不特定多数の人が出入りするクリニックでは、患者トラブルや夜間の侵入盗難など様々なリスクが想定されます。適切な防犯対策を行い、診療に専念できる環境を実現しましょう。
クリニック開業における警備・防犯対策の重要性について詳しく見る
クリニックを開業して数年経つ頃、税務調査を受ける可能性があります。準備不足から思わぬ追徴課税を受けないよう、クリニック開業前から注意が必要です。知っておくべき基本的な情報をまとめましたので、ご確認ください。
クリニックの集患を考える上で、診療時間と休診日は丁寧に定める必要があります。周辺の環境を踏まえ、患者が来院しやすい時間帯や目的を持って診療時間や休診日を設定しましょう。基本的な考え方や参考例をまとめました。
2027年以降、医師の地域偏在是正のため、クリニック開業の規制が検討されています。「外来医師多数区域」と「少数区域」に分けられ、多数区域での開業は行政との協議が必須になる大きな変更です。制度を理解し、早期の対策を始めることが成功の鍵です。
クリニック開業における「有床」と「無床」の選択は、単なる設備の問題ではありません。それぞれ役割も違い、目指す医療の形も異なります。経営・働き方・資金計画など多角的な視点から双方のメリット・デメリットについてまとめました。
租税特別措置法第26条は、単なる節税策ではなく、クリニック経営のヒントも示しています。節税効果は「概算経費」と「実額経費」の差額で決まるため、人件費や家賃などの実額経費を低く抑えるほど有利です。小規模で効率的な経営を目指す医師にとって魅力的な制度と言えます。
クリニック開業と特措法(租税特別措置法第26条)について詳しく見る
医療広告は患者保護のため厳しく規制されています。一般的な広告と異なり、例外的に認められた内容のみ掲載可能です。チラシやウェブサイトも対象となり、規制の理解が重要です。意図しない違反を防ぐため、基本を学ぶ必要があります。
クリニック開業前に知っておきたい医療広告規制について詳しく見る
クリニック開業の備品調達における段取りと注意点をまとめました。大型機器の選定から待合室の家具、衛生用品の在庫管理まで、安定した医院運営に直結する準備を進めるための参考情報としてください。
医師免許を持たない方でも、法的な仕組みを理解すれば医療ビジネスへの参入は可能です。ポイントは、経営を担う「開設者」と診療を行う「管理者」を分けることにあります。特にMS法人を活用し、総務や経理を受託する手法が一般的です。
開業時の初期費用として敬遠されがちなキャッシュレス決済ですが、人件費削減や集患への投資としての側面も持っています。クレジットカードやQRコードなど、診療スタイルに合わせた導入のヒントを掲載しています。
オープニングスタッフが集まらないと悩む前に知っておきたい採用戦略。ハローワークや民間媒体の使い分け、InstagramなどのSNS発信、開業半年前からのスケジュール管理など、スムーズな組織作りの手順を解説します。
クリニック開業とオープニングスタッフが集まらない理由について詳しく見る
東京でのクリニック開業において、災害時でも医療を止めないためのBCP(事業継続計画)策定は重要です。従来の防災とは異なり、医療機能の維持と復旧に重点を置きます。東京特有の人口密度や交通事情を考慮し、限られた資源をどの業務に優先配分するかを事前に決めておくことが、開業後の安定した運営に繋がります。
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クリニック開業時に不可欠な医療廃棄物管理のポイントを解説します。廃棄物処理法に基づき、排出者であるクリニックは最終処分まで重い責任を負います。感染性廃棄物の正しい分類やバイオハザードマークの運用、マニフェストの保管など、法的な義務とリスク管理を徹底し、安全な運営体制を整えることが重要です。
スマートフォンの普及により、地図検索で上位表示を狙うMEO対策の重要性が高まっています。Googleビジネスプロフィールの正確な運用と誠実な口コミ対応は、低コストで地域の信頼を獲得する有効な手段です。患者さんの視点に立ち、選ばれる医院になるためのポイントを解説します。
クリニック運営の課題となるレセプト業務を効率化する「レセプト代行」について解説します。専門家に委託することで、スタッフの負担軽減や正確な請求による収益安定化が期待できます。代行形態の種類や業者選定のポイント、導入の流れを理解し、診療に専念できる体制を整えましょう。
引用元:なの花東日本公式HP(https://www.msnw-kaigyou.jp/)
引用元:PHCメディコム公式HP(https://www.phchd.com/jp/phcmn)
引用元:アプト公式HP(https://www.iinkaigyo-navi.net/)
【3社の選定理由】
2022年3月17日時点「クリニック開業 東京」「医院開業 東京」とGoogle検索して表示された59社の中から、本格的な診療圏調査を無料で提供している会社の内、3社を以下の理由により選出。
なの花東日本(メディカルシステムネットワークグループ)…該当企業の中で唯一、開業のコンサルティング費用が無料で、自社でテナント(医療ビル・モール等)を企画開発している。
PHCメディコム…該当企業の中で、医院継承に対応し、最も多くの医療ITシステムを開発している。
アプト…該当企業の中で、23区、23区外(諸島部除く)戸建て物件の紹介数が最も多く、不動産仲介業や建築工事業を行っているため、自由度の高い物件を見つけることができる。