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東京で「皮膚科」を開業する際のポイント

東京で皮膚科の開業を検討する医師に向けて、対応する範囲や注意点などを解説します。

東京で皮膚科を開業した際の診療範囲とは?

人間の表面を包んでいる皮膚に関連する診療を行なう診療科目の皮膚科。主に保険診療に対応する一般皮膚科と美容皮膚科に分かれます。

一般皮膚科

全身に現れる発疹やケロイド、いぼなどで悩む患者が主な診療対象です。爪症状も同じく皮膚科で診察対応に含まれます。クリニックによって異なる症状は下記です。

体の内面的なトラブルも皮膚に表れるため、別の診療科目が担当する病気が見つかるケースもあります。

皮膚科だけではなく内科や外科と合わせるクリニックも多い診療科目です。

美容皮膚科

主に保険適応外の自由診療が中心となり、病気やケガに該当しない脱毛やシワ、ほくろ除去などが対応範囲です。アイラインやヘアラインを掘るアートメイクも含まれます。

美容皮膚科は自由診療の代表的な分野で、経営がうまくいけば保険適応だけのクリニックよりも収益が大きくなるのが特徴です。

美容皮膚科を診療する方針として主に3種類に分けられます。

自由診療をメインとするクリニックは美容サロンに近い雰囲気となります。

またどちらとも同じように力を入れて診察する場合は、連絡先やフロアを分けるなど、ふたつの病院が併設されているような設計にするケースも珍しくありません。

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皮膚科の開業ポイント

立地

皮膚科を開業する際に重要なことは、診療圏調査をしっかりと実施することです。

診療圏調査とは、まず希望のエリアを決定して、そのなかで仮の開業地点を設定します。

皮膚科の場合、専門的な診療科なので、同じ診療科のクリニックは比較的少ないと考えられます。

そのため、診療圏を広く取って、仮に取った開業地点から半径1キロメートルから1.5キロメートルのなかに皮膚科がどれくらいあるのかを調査します。

そうすると競合医療機関の数と、エリア人口、受診率などを考慮して大まかな患者数が割り出せます。

また、必要なクリニックの広さは、15坪から35坪程度と考えられますが、レーザー治療を実施する場合には30坪から50坪程度は必要となるでしょう。大きなポイントとしては、美容皮膚科など自由診療の割合です。自由診療が多い場合は、若い女性をターゲットとしてオフィス街や繁華街の立地、一般保険診療であれば住宅地や駅前などの立地となります。

内装

皮膚科の内装についても、上記のように自由診療がメインとなるか、保険診療がメインとなるかで変わってきます。

保険診療の場合では、収益を確保するために多くの患者さんを診察する必要がありますので、待合室を広く取り、受付からの動線なども多人数に対応する必要があります。

一方で、自由診療がメインの場合には、ほとんどのクリニックで完全予約制をとっています。

そのため、待合室や受付などは多人数対応でなくても構いません。そのかわり、化粧を落とすなど、女性のためのパウダールームが必要になります。

また、レーザー治療を実施する場合、処置室にタンパク質が焦げた匂いが立ちます。できれば処置室から単独の排気ができる設備にするなど、換気には十分に注意をしてください。

採用

採用については、皮膚科クリニックの人員は通常事務方スタッフと看護師で構成されています。

まず、事務方ですが、患者さんと最初に接するスタッフですから、経験が豊富な人材を確保しておきたいところです。

開業当初は患者さんへの対応がその後の集患にもつながります。特に自由診療をメインに行う場合、ホスピタリティが非常に重要になります。美容皮膚科や美容整形などの受付を経験した人を採用できればベストです。

自由診療では看護師も、美容皮膚科を経験していた人が好ましいでしょう。保険診療メインの場合では、事務方はレセプト処理など自由診療とは少し違ったスキルが必要になります。看護師は、皮膚疾患ケア看護師の資格を持っていると、おおまかなスキルが判断できるでしょう。

マーケティング

マーケティングでも保険診療主体か自由診療を主体とするかで方法が変わってきます。まず、保険診療では、性別問わず幅広い年齢層が患者として訪れますので、地域密着型のマーケティングを実施します。

高齢者層には駅の広告看板や電柱看板も有効と考えられます。若年層、そして子供のアトピーなどで医療機関を探しているお母さんなどには、インターネットを利用した広告戦略が有効でしょう。ホームページの他にも、グーグルビジネスでのマップ表示、SNSの利用などがあります。自由診療が主体の場合、マーケティングのメインはインターネット、そしてSNSとなります。自院でどのような治療ができるのか、どのような医療機器を導入しているのかなどを発信することで、集患につなげます。特にSNSや口コミといったツールは自由診療のクリニックにとっては重要となります。

皮膚科の開業資金

以下に皮膚科を開業する際の開業資金をシミュレーションしてみました。開業地や物件により金額は変動します。また,医師会への入会費用は含まれません。

不動産 敷金 2,160,000円
礼金 360,000円
仲介手数料 360,000円
設計・施工 設計・施工 16,500,000円
看板・サイン 550,000円
医療機器 顕微鏡 330,000円
レーザー系機器 各種(炭酸ガスレーザー、Qスイッチルビーレーザー、紫外線治療器)13,200,000円
その他(滅菌機、AED)1,760,000円
システム 電子カルテ 3,300,000円
WEB予約システム 880,000円
家具・家電 2,200,000円
採用 採用経費 220,000円
マーケティング ホームページ制作 1,100,000円
開業前各種広告費用 2,200,000円
資材等 ロゴマーク作成 110,000円
名刺 55,000円
パンフレット 330,000円
診察券 55,000円
封筒 55,000円
研修時人件費 550,000円
行政手続き 社労士(労働保険、社会保険)110,000円
行政書士(開設届関係)220,000円
その他 雑費(備品、ユニフォーム等) 1,100,000円
47,777,000円

東京での皮膚科開業にあたり意識すべき点

東京にて皮膚科としてクリニックを開業する際に意識しておくべき点を一般皮膚科と美容皮膚科でそれぞれ見ていきましょう。

一般皮膚科

保険診療の場合、小さな子どもから高齢者まで幅広い患者が訪れます。さまざまな年齢に対応できるように準備しておきましょう。

東京でも郊外ならファミリー層を狙って、家族で代々訪れてもらえるようなクリニックづくりを目指すのも安定させる戦略として考えられます。

皮膚疾患は水虫や水ぼうそうなど感染する可能性がある症状をもつ患者も訪れるクリニック。靴のまま入れるようにし、受付や扉など手が触れない設計にするといった配慮は患者に選ばれるポイントにつながります。

美容皮膚科

自由診療をメインとするクリニックは患者も美意識を高くもっています。パウダールームや個室など、美容サロンのように施設設計から大きく意識しなければいけません。

受付スタッフや看護師の肌などもみられてしまいがちです。クリニック運営が軌道に乗れば収入が増える美容皮膚科ですが、美意識が高いスタッフ集めも必要で、初期費用が高くなってしまう点は覚悟しておきましょう。

東京の皮膚科開業で欠かせない機器や設備

準備する機器も一般皮膚科と美容皮膚科で、見ていきましょう。

一般皮膚科

保険診療を中心とするならあまり大掛かりな医療機器は設置しません。診察内容によっては受付カウンターのある待合室と診察兼処置室のようなシンプルな設計でも問題ありません。

他のクリニックへ紹介せずに超音波や画像、血液などの検査に対応するクリニックならそれぞれ機器の導入、処置室が必要です。

またケミカルピーリングや紫外線治療など治療範囲を広める際も同様に設置が必要になってきます。

美容皮膚科

自由診療が中心となる美容皮膚科は脱毛機器やレーザー機器などの高額な機器を購入しなければいけません。

処置室、待合室、診察室は最低限分けておく必要があります。音がもれないカウンセリングルームもあると喜ばれます。

皮膚科は東京だと競合が多いため、方向性や資金準備に不安がある方は、クリニック開業コンサルタントなどに相談しつつ考えていきましょう。

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