東京で「小児科」を開業する際のポイント

東京で小児科を開業したいと考えている方に向けて、知っておきたい開業ポイントや注意点、必要な開業資金などを紹介します。

東京の小児科が診療する範囲

小児科では、新生児・乳幼児から15歳（中学生）くらいまでの子どもを対象とした総合診療が行われます。心身の病気の診療はもちろん、健康診断や予防接種などを通じ、子どもの健やかな成長と発達をサポートする診療科です。

小児科では、主に以下のような疾患を取り扱います。

• 風邪症候群
• 突発性発疹
• インフルエンザ
• 急性中耳炎
• 流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）
• 麻疹（はしか）
• 水痘（みずぼうそう）
• ヘルパンギーナ
• りんご病（伝染性紅斑）
• 手足口病
• おむつかぶれ
• あせも
• 夜尿症（おねしょ）など

また、子どもの総合医として保護者からの育児や成長などに関する相談を受けるほか、指導・助言も実施。子どもの年齢によっては自分の状態を言葉で伝えるのが難しいため、保護者に子どもの食欲の有無や排便の状態、鼻水の状態、原因として思い当たることなどを問診し、適切な医療へとつなげていきます。

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小児科の開業ポイント

立地

小児科を開業するなら、小さい子どものいるファミリー世帯の多い住宅地が最適です。体調が悪い子どもを連れての公共交通機関での移動は大変なため、多くの保護者は徒歩もしくは自転車圏内のクリニックを選びます。また、自家用車で来院できるように駐車場を完備しているかも、保護者がクリニックを選ぶポイントです。

テナント開業する場合は、ベビーカーや抱っこで来院する方も多いので、保護者の負担にならないように1階または広めのエレベーターが設置されている建物を選ぶと良いでしょう。また、テナント内や周辺に、子どもに見せるのに好ましくない店舗がないかの確認も重要です。

内装

小児科は保護者同伴が基本で、なかには他の子どもを預かってくれる人がいないからと、2人以上の子どもを連れて来院する方もいます。同伴者の数が多くなりやすいため、待合室は患者数に対して2倍以上の広さが必要です。診察室や処置室も保護者の同伴が基本となるので、広めのスペースの確保が必要になります。

予算の都合で広めのスペースの確保が難しい場合は、完全予約制を導入すると良いでしょう。もしくは、受付を済ませたら家や車で待機してもらい、順番が近づいたら呼び出しを行うといった工夫も有効です。

また、病院を苦手とする子どもは多いので、親しんでもらえるようなデザインを心がけることも大切。壁面に子どもが喜ぶようなイラストやデコレーションを施すほか、診察室の子どもの目線がくる位置に楽しい映像を流して子どもの不安を和らげるクリニックも増えています。

採用

小児科で採用するスタッフは、子どもはもちろん、保護者にも丁寧に接することができる人材が理想です。保護者同士でクリニックの情報交換を行うことも多いため、悪い評判が口コミで広がらないように、採用後の教育体制もしっかりと整えておく必要があります。

マーケティング

小児科のマーケティングにおいてメインターゲットとなるのは、20～30代の若い年齢層の保護者と子どもです。この年代はSNSや動画サイトをよく活用しているため、マーケティングをするならweb広告に力を入れるのが有効です。

web広告ではどんな医師やスタッフがいるかを動画で配信し、安心して通えるクリニックだとアピールすると良いでしょう。また、子どもが体調を崩した時の対応や今後必要な治療など、保護者が気になる情報を動画で配信したりセミナーを開催したりするのも効果的です。

作成した動画はSNSや広告などに活用できるほか、他院との差別化を図るのにも役立ちます。

小児科の開業資金

小児科を開業するのに必要な資金は、診療内容や設備などによって異なりますが、一般的に4,000万～5,000万円ほどです。

ほかの診療科に比べて医療機器に費用がかからないため、開業資金を抑えることが可能。一方で、保護者と子どもが一緒に来院するので、待合室や診療室を広めに確保するための予算が必要です。また、待ち時間のストレスを解消するために予約システムを導入するのであれば、その分の費用も発生します。

そのほか、待合室のキッズスペースをはじめ、ベビーベッドや授乳スペースの配置など、小児科ならではの設備にかかる費用も考慮して開業資金を準備する必要があります。

東京で小児科を開業する際の注意点とは

感染を広げない動線を意識する

子どもの病気はウイルスや細菌感染を原因とするものが多いため、感染症にかかった子どもがほかの子どもと接触しないような動線設計が大切です。感染対策として待合室と診察室を分ける場合は、医師やスタッフがスムーズに行動できる動線も考慮しましょう。

感染対策のための動線を意識することで保護者も安心して子どもを受診させやすくなり、クリニックの評判アップにつながる可能性があります。

衛生面に注意する

小さな子どもを診療する小児科では、衛生面に一段と気をつける必要があります。たとえば、できるだけ土足ではなく素足で入れるような設計にしたり、抗菌素材を使った椅子や壁、床を導入したりなどの対策が求められます。

転倒やケガに配慮する

子どもは大人に比べて転倒しやすいため、受付やカウンターの角を丸くしたり玄関の段差をなくしたりなど、転倒やケガを防ぐ対策が必要です。そのほか、ドアをゆっくりと閉まるスライド式のものやタッチパネルで開閉するものにするのも、ケガの防止につながります。

駐車場のあるクリニックの場合は、子どもが道路に飛び出さないための工夫や通行する車・近隣住民への注意喚起も必要です。

小児科を東京で開業する際、必要な設備や機器とは？

小児科を開業する際に必要な医療機器には、電子カルテやX線、血算CRP、心電計などがあげられます。X線装置については、自院で導入せず、X線装置がある近隣の医療機関に検査を依頼するという方法もあり。医療機器のほかに導入を検討したいのが、予約システムです。クリニックで受付をした後は家や車の中で待機できるため、小さな子どもを連れてクリニック内で順番を長時間待つストレスを軽減できます。

キッズルームについては、子ども同士のケンカにつながることもあるため、あえて設置しないクリニックも増えています。