クリニック開業直後は、地域での認知度がほぼゼロの状態です。ホームページだけでは届く範囲に限界があり、来院数の伸び悩みに直面するケースも珍しくありません。SNSを活用すれば、無料かつ即日で情報発信を始められ、集患の基盤づくりに役立ちます。
開業間もないクリニックにとって、SNSは集患とブランディングを同時に進められるツールです。アカウント作成に費用はかからず、スマートフォン1台あれば当日から運用を開始できます。
休診や診療時間の変更も、SNSならリアルタイムに発信でき、患者との接点を維持しやすくなります。「いいね」などのリアクションを通じたコミュニケーションは、親近感や信頼の構築につながります。なお、コメントへの返信は医療相談への発展やトラブルの原因となるおそれがあるため、運用ルールをあらかじめ定めておくことが大切です。
SNS活用で成果を出すには、診療科目や患者層に合ったプラットフォームを選ぶことが重要です。LINE・Instagram・Xなど、SNSにはそれぞれ異なる強みがあります。開業直後はまず自院に合った1つに絞って運用を固めるのが現実的です。
LINEはメールより開封率が高く、定期検診や予防接種のリマインド配信に適しています。予約システムと連携すれば、案内から予約までをLINE上で完結できます。配信頻度は月1〜2回が目安です。
Instagramは写真や短い動画によるビジュアル訴求が強みで、院内の雰囲気やスタッフの人柄を伝えやすいプラットフォームです。投稿頻度は週2〜4回が目安です。Xは即時性と拡散力に優れ、臨時休診の告知や健康情報の発信に向いています。一方で全国に拡散しやすいため、地域密着型の集患を狙う場合は「#地域名」のハッシュタグを併用するなどの工夫が必要です。
SNSには炎上リスクが伴います。不適切な投稿が拡散されると、クリニックの信頼を損ないかねません。院内で投稿ルールを文書化し、投稿前のチェック体制を整えることが大切です。
医療広告ガイドラインへの準拠も欠かせません。治療効果の誇大表現や、限定解除要件を満たさないビフォーアフター写真の掲載などには十分な注意が求められます。特にビフォーアフター写真は、治療内容・期間・費用・リスクおよび副作用の併記といった要件を満たさない限り、SNSの投稿においても掲載が認められません。
また、開業期は診療で手が回りにくい時期ですが、無理のない頻度で運用設計を行いましょう。効果が出るまでには数か月かかる点も事前に理解しておく必要があります。
継続的な運用には、方針の明確化が不可欠です。「誰に・何を・どのトーンで届けるか」を事前に決めておけば、投稿内容にブレが生じません。投稿頻度も現実的な範囲で設定しましょう。
ホームページなどのオンライン施策や、看板広告といったオフライン施策との併用で相乗効果が期待できます。リソースが不足する場合は、投稿作成や定期配信を外部に委託するのも一つの方法です。
クリニック開業時のSNS活用は、集患と認知拡大を同時に進められる有効な手段です。まずは自院の患者層に合った1つのSNSを選び、無理のない範囲で発信を始めてみましょう。アカウント開設と運用方針の策定が、最初の具体的な一歩になります。
引用元:なの花東日本公式HP(https://www.msnw-kaigyou.jp/)
引用元:PHCメディコム公式HP(https://www.phchd.com/jp/phcmn)
引用元:アプト公式HP(https://www.iinkaigyo-navi.net/)
【3社の選定理由】
2022年3月17日時点「クリニック開業 東京」「医院開業 東京」とGoogle検索して表示された59社の中から、本格的な診療圏調査を無料で提供している会社の内、3社を以下の理由により選出。
なの花東日本(メディカルシステムネットワークグループ)…該当企業の中で唯一、開業のコンサルティング費用が無料で、自社でテナント(医療ビル・モール等)を企画開発している。
PHCメディコム…該当企業の中で、医院継承に対応し、最も多くの医療ITシステムを開発している。
アプト…該当企業の中で、23区、23区外(諸島部除く)戸建て物件の紹介数が最も多く、不動産仲介業や建築工事業を行っているため、自由度の高い物件を見つけることができる。