整形外科は身体の内部や運動に関連する外科科目で、下記が診療する範囲です。
運動機能全般に対応する診療科で、内臓以外はひととおり対応します。理学療法士や作業療法士、そしてマッサージ師などチームでリハビリを実施する診療科目です。
整形外科を開業する際に、まず留意したいのはリハビリ施設を設けるかでしょう。リハビリテーション施設の算定をすれば、診療報酬も高くなりますので、多くの整形外科ではリハビリ室を設置しています。
ただ、リハビリ室の算定基準は最低でも45平方メートルですから、それだけ物件が絞られてしまいます。
リハビリ室を設置する、しないに関わらず、整形外科の場合若年層から高齢者まで幅広い患者さんが来院します。
そのため、住宅地、駅に近いビジネス街など、比較的どのような立地でも開業しやすいでしょう。
ただ、理想的にはビルであれば1回部分、また、公共交通機関では通院困難な患者さんもいますので、駐車場の確保などが求められます。必要な広さは、約50~70坪で、施設基準によりリハビリ室は45平方メートル以上が必要となります。
整形外科の内装において重要なことは、バリアフリーです。
歩行困難な患者さんや車いすの患者さんも多く想定し、スロープやエレベーターは必須となります。また、整形外科の特徴として、診療メニューが多岐にわたるということがあります。
診察を受ける人、検査を受ける人、リハビリを受ける人などが受付からスムーズに動けるような導線確保は欠かせません。
歩行困難な方でも、安全にたどり着ける通路の確保も必要です。他の診療科以上に段差のチェックや車いす、歩行器への配慮が必要になるでしょう。
待合室も車いすが入ることを想定して、広めのレイアウトにしておくことが必要です。
また、上記のように診療メニューが多くあるため、できればリハビリの方の待合室と、診療の方の待合室は分けておくほうがスムーズでしょう。
整形外科の特徴として、事務職員の他に多くのコメディカルが必要だということがあります。
看護師はもちろんですが、リハビリ室を設置すれば、理学療法士、作業療法士が必要です。また、他の診療科と比較してレントゲンなど放射線検査が多いため、診療放射線技師の採用も必要でしょう。リハビリ助手という職種も考えられますが、こちらは事務スタッフと兼務することも多いようです。
このように、多くの人員が必要となるため、人材確保は難航する場合もあります。
特に理学療法士は一般的に人手不足が指摘されており、報酬も高止まりとなっている傾向にあります。
しかし、開業から集患に成功をすれば、リハビリの回転も良くなり、多くの人員を抱えていても順調な収益を見込める様になるでしょう。
整形外科は、幅広い年齢層の患者さんが来院する診療科です。そのため、マーケティングも多岐わたります。
高齢者に訴求するためには、ポスティングや新聞の折込広告、駅などに設置される看板広告などの手段が考えられます。その下の年代に対しては、やはり、インターネットの活用が欠かせません。
ホームページを製作することはもちろんですが、グーグルビジネスプロフィールなどを使った検索での優位性を確保することも効果的です。
また、地域の特性を活かした戦略も必要です。例えば、学生が多い地域であれば、スポーツ外傷やトレーニングを前面に出したマーケティングも有効です。また、高齢者が多い地域では、通所リハビリテーション施設などを展開する方法もあるでしょう。
整形外科を開業する際の資金シミュレーションを下記に掲載しています。なお、立地や人員数により、金額は変動します。また、医師会への入会金は含まれていません。
不動産 | 敷金 4,320,000円 礼金 792,000円 仲介手数料 792,000円 |
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設計・施工 | 設計・施工 33,000,000円 看板・サイン 550,000円 |
医療機器 | レントゲン(発生装置)12,650,000円 測定関連 (骨密度、血圧脈波、体成分分析装置など)6,600,000円 物理療法関連 (マイクロ波、超音波、赤外線、エアマッサージウォーターベッド、牽引装置)4,400,000円 運動療法関連(鏡、バランスボール、平行棒、その他)3,300,000円 その他(滅菌機、AED、電動診察台、無影灯)1,650,000円 |
システム | 電子カルテ 3,850,000円 WEB予約システム 880,000円 オンライン診療システム440,000円 |
家具・家電 | 4,400,000円 |
採用 | 採用経費 220,000円 |
マーケティング | ホームページ制作 1,100,000円 開業前各種広告費用 2,200,000円 |
資材等 | ロゴマーク作成 110,000円 名刺 55,000円 パンフレット 330,000円 診察券 55,000円 封筒 55,000円 |
研修時人件費 | 1,100,000円 |
行政手続き | 社労士(労働保険、社会保険)110,000円 行政書士(開設届関係)220,000円 |
その他 | 雑費(備品、ユニフォーム等) 1,100,000円 |
計 | 84,279,000円 |
東京はクリニックを開業するにあたって競合が多い地域です。
全般的な整形外科として展開すると幅広く対応できるものの、反対に差別化できないために集患が難しいケースもあります。
下記のように専門分野に特化するクリニックも多くあります。
過去の勤務実績から得意分野がある医師は、特化したクリニックを開業するのがおすすめです。
ただし専門的な症状に特化した診療科目名は広告規制の制限があるため事前に調べておく必要があります。
細分化したクリニック開業を検討する方は、コンセプトや立地も含めてクリニック開業を得意とするコンサルタントに相談して方向性を決めると、将来的に経営が安定しやすくなります。
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整形外科は他の診療科目と比較してもスタッフ及びクリニック内のスペースが多く必要とされます。
診察室、待合室、治療室などは他の診療科目でも必要となりますが、整形外科にはリハビリ室も必要です。
かつ複数の治療方法に対応するなら多くのリハビリ機器と部屋を用意しなければいけません。クリニックのバリアフリーも運動器に症状を抱える整形外科では特に重要視される点となり、工事費用もかさみます。
さまざまな機器をそろえたい気持ちから複数機器を用意したことで費用が高くなってしまうのは、東京の整形外科開業でありがちな落とし穴。
特に東京は地域によるものの人件費や土地代が高くなりがちです。
最低限必要とされる機器の一例として、歩行補助具や訓練マットなどが挙げられます。言語聴覚療法に対応する際には聴力検査や記録装置なども必要です。
細分化された症状に特化するのは、土地代やスタッフを抑える意味でも経営がうまくいきやすいポイントです。
またリハビリは別施設と連携し費用を抑える方法もあります。ただし施設の面積や常勤療法士の人数によって診療報酬に影響する施設基準が変わります。
立地や他クリニックとの兼ね合いで、診療報酬をとるか出費を抑える戦略をとるか検討しなければいけません。
医師ひとりだけではエリア内のクリニック情報や戦略を考えるのは難しいため、コンセプトも含めて開業サポート会社に相談するのがおすすめです。
引用元:なの花東日本公式HP(https://www.msnw-kaigyou.jp/)
引用元:PHCメディコム公式HP(https://www.phchd.com/jp/phcmn)
引用元:アプト公式HP(https://www.iinkaigyo-navi.net/)
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