東京で「脳神経外科」を開業する際のポイント

東京で脳神経外科を開業したい方に向けて、集患や設備投資で注意する点などをご紹介します。

東京で脳神経外科を開業した医師が対応する範囲

すでに勤務されている方なら理解されていると思いますが、念のために解説すると脳神経外科は脳と脊髄や神経などの症状を治療する診療科目です。

対応する病気には下記が挙げられます。

• 脳血管障害
• 頭部外傷
• 脊髄疾患

手術は主に開頭術と脳血管内手術に分けられますが、どちらも高い技術が求められます。相談に訪れる患者の症例は下記です。

• 頭痛
• めまい
• 言語障害
• ろれつが回らない
• 物忘れ
• 痙攣

また外科手術後にはリハビリが必要となるシーンも多く、大病院に設置されているのが一般的な診療科目です。

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脳神経外科の開業ポイント

立地

脳神経外科の立地を考慮する場合、診療圏を調査する必要があります。

まず、希望のエリア内にある目ぼしい物件を仮のクリニックと想定します。脳神経外科の場合には専門性が高い診療科ですから、仮の地点から半径1キロメートルから2キロメートルの範囲で同じ脳神経外科クリニックを調査します。

競合の医療機関が少ないほど集患が期待できることになります。

また、専門性が高いため、立地の視認性はそれほど必要がないと考えられます。多少駅から離れていたり、ビルの上層階でも大きな差は出ないと考えられます。近年ではMRIやCTなどの検査機器を導入する脳神経外科クリニックも増加しています、もし、導入を検討しているのであれば、搬入経路や重量の問題で物件が限られてくるかもしれません。テナントを借りる場合には、1階や地下に限られるでしょう。

内装

脳神経外科クリニックの内装では、落ち着いた雰囲気が求められます。若年層から高齢層まで幅広い年代の患者さんが訪れることを踏まえて、心が落ち着くような安心感の持てる待合室がベストです。

例えば、圧迫感のない部屋にするためには、天井を高くしたり、座席と壁の距離を取ったりする工夫が有効でしょう。患者さん同士の距離が近くなりすぎないためのレイアウトも必要です。

また、麻痺などがあり、車いすや歩行器で通院している方もいるので、バリアフリーやエレベーターは必要です。

そして、前述のようにMRIやCTなどの検査機器を導入する場合には、内装に工夫が必要です。壁などを壊す工事などが発生する場合もありますので、事前に導入機器と内装について綿密に計画をしておきましょう。受付と検査室、診療室との動線にもスムーズに行き来できる気を配りが必要です。

採用

脳神経外科の人員は、事務・受付、看護師、検査技師で構成されています。それらの職種でも、経験が豊富な人を1人は採用し、その人を中心に業務をおこなっていければベストだと思います。

看護師には、脳外分野の認定看護師資格もあるので、ある程度のキャリア判断の参考になるでしょう。そのほか、治療内容によって脳血管疾患の方などに向けた運動器リハビリテーションを実施しているクリニックも多いです。

その場合には、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門スタッフを採用する場合もあります。専門スタッフを採用すると当然人件費がかさんでしまいますが、一方では患者さんの満足度が増し、さらなる集患につながることも考えられます。地域性なども考慮した上でシミュレーションしてみましょう。

マーケティング

広告戦略としては、専門性が高いため広い範囲からの集患が見込めます。

そのため、インターネットなどを活用した方法がおすすめです。MRIやCTなどを導入している場合は、それを全面に出してアピールすることも有効だと思います。

また、医療連携により、近隣のクリニックや病院からの検査依頼も期待できるため、パンフレットの作成や営業なども効果的です。MRIやCTなどの検査機器の導入は非常に費用がかかりますので、十分な活用で収益性を考える必要があります。

脳神経外科の開業資金

脳神経外科を開業する場合のシミュレーションを以下に記載しています。大きな特徴は、CTやMRIなどの検査機器を導入した場合、ほかの診療科と比較して2倍程度の資金が必要なことです。十分に採算がとれるかを綿密に計算しておく必要があります。

内装工事（60坪）	36,000,000円
医療機器	70,000,000円
テナント保証金	6,000,000円
広告宣伝費	3,000,000円
什器・備品	2,000,000円
医師会入会金	4,000,000円
開業コンサルタント	1,000,000円
薬剤費	500,000円
運転資金	15,000,000円
開業前経費、予備費	1,000,000円
合計	1,385,000,000円

東京の脳神経外科を開業する際のネックは集患方法

脳神経外科を個人クリニックとして開業するなら集患に工夫が必要です。

なぜなら患者は発見のきっかけとなる頭痛やめまいを感じても「脳神経外科に相談しよう」とならず、自発的に訪れる患者が少ないからです。大病院で上記の症状を相談しに行った際も、まずは内科などに誘導されてしまいます。

過去に大病院で脳神経外科を担当していた医師の方は、患者さんが訪れたきっかけを思い出してみましょう。多くの場合は下記のケースではないでしょうか。

• 病院内にある他の診療科目で検査し移ってきた
• 別の個人クリニックによる検査で発覚し紹介された

集患するためには他の病院からのつながりを重視するか、検査を中心にするといった戦略などを考えなければいけません。

ホームページなどで、「ちょっとした症状でもまずは健康診断を受けてみよう」といった誘導を行なうことも効果的です。対象者の費用負担が少ない健康保険組合や自治体などの健康診断を積極的に引き受ける選択肢もあります。

東京での脳神経外科開業は設備にかかる初期費用が大きい

東京で脳神経外科を開業するにあたり一番懸念点となるのは用意する医療機器です。

手術に必要な準備だけでも下記が挙げられます。

• 手術室
• 手術台
• メスやクリップなど用具一式
• ヘッドフレーム
• スピードドリル

他にも検査機器としてMRIや磁気が影響しない検査室も設置しなければいけません。CTやエコー検査機なども必要です。

MRIやCTなどは導入にかかる費用が業者により数千万円変わることも珍しくありません。初期費用が高くなりやすく、安定するまでは返済が大変になるケースも多いのが脳神経外科の開業です。

またMRIやエコーを活用するにあたって、それぞれを扱える放射線技師や看護師などを設置しなければいけません。

実際にはすべてを扱えるスタッフはなかなか見つけられないのが実情のため、余分に人員を設置し人件費がかさむケースもあります。検査する曜日を決めて、人件費を節約するのもよい選択です。

脳神経外科は、初期費用及び集患効果によって経営が安定するかどうかが大きく変わってくる診療科目です。

事前に安く取引できる業者とのつながりをもつ会社や、脳神経外科で成功実績のある開業コンサルタントなどに相談しましょう。